イーサリアム（ETH）の大型アップグレード「デンクン（Dencun）」が、2024年3月13日（水）に決定しました。

今回のアップグレードは、2023年4月にステーキング報酬のETHを引き出すことが可能となった「シャペラ（Shapella）」以来の約1年ぶりとなる大型アップグレードです。

Dencunアップグレードの日程は、毎週行われているイーサリアム開発定例会議「Consensus Call #127」で決まり、正確な日本時間はメインネットのスロット（※）8626176となる3月13日22:55頃に予定されています。

※スロット：イーサリアムで使用される12秒ごとに区切られた時間単位のこと。

Dencun（デンクン）アップグレードとは？

Dencun（デンクン）アップグレードは、「Deneb（デネブ）」アップグレードと、「Cancun（カンクン）」アップグレードの2つを合わせた名称です。

イーサリアムのアップグレードの名称は、メインのアップデートが都市の名前、補助的なアップグレードを星座で表します。

今回のアップデートは、メキシコの都市「カンクン」と、白鳥の星座「デネブ」を合わせ、「デンクン」と名付けられました。

改修される機能は、ネットワークスループット（処理できるデータ量）の向上や、スケーラビリティ（負荷の増大に対応できる能力）の改善などが予定されています。

特に注目されているのは「Cancun（カンクン）」アップグレードで実装される「プロトダンクシャーディング」になります。

レイヤー2、ロールアップとは？

レイヤー2とは、イーサリアムネットワーク（レイヤー1）の上に構築された別のネットワークのことです。

取引をレイヤー1の外（オフチェーン）で実行し、最終的な取引結果のデータをレイヤー1に戻すことで、処理の負担を減らすことが出来る既存の仕組みです。ZKロールアップ等が代表的です。

プロトダンクシャーディングの実装により、レイヤー2からの取引データを一時的に格納できるようになり、データの確認能力を保ちつつ通信効率が向上するため、取引手数料（ガス代）を削減することができる見込みです。

その恩恵を大きく受けるのは、上の図で表している「ロールアップ」等のレイヤー2の仕組みを実装しているOptimism（オプティミズム）や、Arbitrum（アービトラム）などで、取引手数料を2～10倍削減できることが試算されています。

取引手数料削減によるデメリット

取引手数料が削減されると、「イーサリアム価格が下落する」というデメリットが発生する可能性が高まります。

イーサリアムは取引手数料の一部を焼却（バーン）することでインフレを抑制する仕組みです。取引手数料が安くなると、焼却される枚数も削減されます。

そのため焼却される量よりも、新規に発行されるイーサリアムの供給が多くなってしまい「価格の下落に大きな影響をもたらしてしまうのではないか」という声も少なくありません。

その懸念点を解消するため、2024年末に実施予定であるPrague（プラハ）アップグレード、Electra（エレクトラ）アップグレードを合わせた「Pectra（ペクトラ）アップグレード」では、イーサリアムの新規発行枚数を削減し、インフレを抑制させることが計画されています。

今後のイーサリアムに更に注目が集まる理由

Dencunアップグレードの他に、今世界中で注目されているのが「イーサリアムの上場投資信託（ETF）」の承認です。

2024年1月10日（水）に米国にて初の「現物Bitcoin上場投資信託（ETF）」が承認されました。これにより一般の投資家や、機関投資家が暗号資産市場への参入障壁が下がり、2024年2月にはBitcoin価格が日本円建てで史上最高値（All Time High）を更新しました。

このニュースを受け、ビットコインの次に時価総額の高いイーサリアムにも注目が集まっており、この1年間で価格も大きく上昇しています。

出典：LINE BITMAX ETH/JPY 年足チャート

イーサリアムのETFは現在米国の複数企業が申請をしており、米証券取引委員会（SEC）は早くて2024年5月23日（木）にその結果を発表する予定です。

ビットコインの時と同様にETFが承認されるのか、注目が集まっています。

まとめ

イーサリアムの各種大型アップグレードや、ETF承認（未定）は、暗号資産市場にとって大きなイベントであり、今後も価格に大きな影響を与える可能性があります。

今回のDencunアップグレードにより取引手数料が削減されるため、イーサリアムや、レイヤー2銘柄の利用拡大や、市場の活性化に注目が集まるでしょう。

また、イーサリアムは2022年9月15日に大型アップデート「The Merge（ザ マージ）」を実装し、PoSという保有量によって報酬が得られる仕組みに変更されました。

この実装により「株式の配当に該当するのではないか。」と言った意見や、米証券取引委員会（SEC）委員長は、「ハウィーテスト（※）の下では、投資家は他人の努力に基づいて利益を期待しているということが1つの指標だ」と過去に発言しており、証券と定義されETFは承認されない可能性もあります。

※ハウィーテスト：米国で特定の取引が「投資契約」という証券取引の定義の一つに該当するかどうかを判定するテスト。

今後もアップグレードや、米証券取引委員会（SEC）の発言により市場価格が大きく動くことが予想されるため、慎重に情報を収集し、適切な投資判断に繋げていきましょう。

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